新型コロナ流行後に精神症状で受診する若年者の割合が増加

　米国では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に流行した最初の1年間に、自殺念慮や自殺未遂、うつ病、不安障害、摂食障害、物質使用障害、強迫性障害といった精神症状により医療機関を受診した若年者の割合が増加したという研究結果が、「Hospital Pediatrics」に5月17日発表された。

　米ボストン小児病院のPatricia Ibeziako氏らは、2019年3月から2021年2月にかけて、米北東部にある大規模な小児病院において、精神科関連の主訴で救急外来（ED）を受診、あるいは内科や外科に入院した18歳未満の若年者3,799人を対象に、後方視的に診療記録を調査した。