COVID-19の経験はHPVワクチン接種に対する米国の親の態度を変えたか?全国調査の結果。
アブストラクト
背景:米国では、HPVワクチンの接種率が依然として目標を下回っている。ワクチン接種を含むCOVID-19パンデミック時の緊急対策に対する否定的な反応が、HPVを含むすべてのワクチンに対する一部の保護者のためらいを増大させた可能性が懸念される。パンデミック後の定期的なワクチン接種について、さまざまな保護者がどのように考えているかを理解することは、HPVワクチンの接種率を維持・向上させるための戦略的な取り組みの鍵となる。
方法:2022年初頭に、英語圏の米国の両親と介護者を対象に、ソーシャルメディアTwitterを利用し、HPVワクチン接種資格があるが未接種の9~14歳の子供を持つオンラインパネルを募集した。回答者は、子供のHPVワクチン接種に関する知識、態度、意向のほか、背景となる社会人口統計、健康情報の入手方法などを測定する20分間の調査に回答した。COVID-19パンデミック時の経験に関する質問には、予防医療へのアクセスの変化や、パンデミック時の経験が定期的なワクチン接種に関する態度にプラスの影響を与えたかマイナスの影響を与えたかについての認識などが含まれ、オープンテキストにはこの変化の理由が記入された。
結果:557人の回答者のうち、81%が自分の子供にHPVワクチンを接種する可能性がある、または間違いなく接種すると回答した。定期的なワクチン接種に関しては、ほとんどの回答者(70%)が自分の態度に変化はないと感じていたが、26%がより肯定的に、わずか4%がより否定的に感じていた。肯定的な態度の変化の理由としては、ワクチン全体に対する評価が高まったこと、子供のために予防医療を積極的に受けようとする意欲が高まったことなどが挙げられた。否定的な態度の変化は、ワクチン開発を含むCOVID-19公衆衛生の取り組みに対する不信感や、ワクチンの疾病予防能力に対する幻滅から生じた。多変量モデルにおいて、ワクチン接種の意向は、教育水準が高いこと、民主党に所属していること、宗教性が高いこと、都市部に居住していることを報告した親で高かった。パンデミックによる否定的な態度の変化は、HPVワクチン接種意向の低下を独立に予測したが、肯定的な態度の変化は肯定的な意向を予測した。
結論:パンデミック後も、米国の親たちの多くは、HPVワクチン接種に積極的であった。しかし、残存するCOVID-19の懸念に対処することで、ワクチン接種をためらう親の接種意向を改善できる可能性がある。