肥満と共存する小児は、小児期に筋骨格系の症状を経験しやすいか?プライマリケア記録を用いた縦断的コホート研究。
アブストラクト
目的:肥満の小児において、一般診療における筋骨格系診察の発生率が高いかどうかを評価する。
デザイン: ロンドン北東部の一般開業医(GP)285人を対象とした縦断的調査。
参加者:63 418人(男児50.9%)のレセプションと55 364人(男児50.8%)の6年生National Child Measurement Programme(NCMP)参加者で、GPの電子カルテ(EHR)にリンクされている。
主要アウトカム評価項目: 筋骨格系の症状または診断が記録されたGP受診。
方法:運動器の診察を受けた割合を、民族調整した体重の状態(低体重<2%;過体重≧91%;肥満≧98%)、性、民族、地域レベルの剥奪度別に算出した。学年と性別で層別化したCoxの比例回帰モデルを用いて、相互調整ハザード比(HR)と95%信頼区間(95%CI)を推定した。
結果:NCMP参加者のうち、少なくとも1回の筋骨格系の受診があった1868名(3.0%)および4477名(8.1%)の6年生を同定した。調整後分析では、体格指数(BMI)が過体重(HR 1.24、95%CI 1.02~1.52)または肥満(HR 1.67、95%CI 1.35~2.06)に分類される受入学年女児は、少なくとも1回の筋骨格相談を受ける可能性が高かった。年生の女児では肥満の方が多く(HR 1.20、95%CI 1.07~1.35)、BMIが低体重域の男児では筋骨格系の診察を受ける可能性は低かった(HR 0.39、95%CI 0.21~0.73)。
結論:小学校入学時または卒業時に肥満がある女児は、運動器診察のためにGPを受診する可能性が高い。NCMPデータをEHRに定期的にリンクさせることで、幼児期の体重過多に関連する小児期の健康状態について有用な知見が得られる。運動器症状の一因として肥満を認識することは、特に女児の臨床管理に役立つであろう。