呼吸器疾患に対する大気汚染暴露の健康影響の変化:2017-2022年の多人数調査。
アブストラクト
背景:多面的なSARS-CoV-2対策により、大気汚染への曝露と呼吸器疾患の動態が変化した。最も脆弱な個人を特定するには、集団のサブグループ間の格差を考慮しながら、大気汚染曝露の動的健康影響の全体像を構築する努力が必要である。
方法:一般化加法モデルを用いて、COVID-19の流行期間中のPM2.5とOへの曝露による入院率と死亡率の変化を評価した。さらに、人口を詳細な年齢カテゴリーに細分化し、高リスク人口集団の年齢プロファイルの推移を示した。さらに、多変量ロジスティック回帰を適用して、人口統計学的、社会経済的、気候的特徴を公害関連の過剰リスクと統合した。
結果:全体として、呼吸器疾患による入院は1,051,893件、死亡は34,954件であった。この調査結果は、大気汚染物質と入院率の関連性が時間の経過とともに変化していることを示している。PM2.5が10μg/m増加するごとに、入院率はパンデミック前段階と動的ゼロCOVID段階でそれぞれ0.2%(95%信頼区間:0.1-0.7%)と1.4%(1.0-1.7%)増加した。逆に、O関連入院率は、パンデミック前段階では0.7%(0.5-0.9%)増加するが、動的ゼロCOVID段階では1.7%(1.5-1.9%)に低下する。さらに評価を進めると、高リスク者が小児や若年青年から高齢者にシフトしていることが示され、主に連雲港(RR:1.53、95%CI:1.46、1.60)と南通(RR:1.65、95%CI:1.57、1.72)では、小児や若年青年の入院率に比べて高齢者の入院率が上昇している。研究期間中、基礎疾患のある人は、入院期間が長くなる確率が26.5%(22.8~30.3%)、入院後に死亡する確率が12.7%(10.8~14.6%)、6倍以上高かった。
結論:今回の推計は、パンデミック期間を通じての汚染と健康の関連性に関する初めての包括的な証拠を提供するものである。この結果は、年齢と基礎疾患が集団のサブグループ間の汚染に関連した健康影響の格差を決定していることを示唆しており、大気汚染に対して最も脆弱な個人を特定することが急務であることを強調している。