思春期のHPVワクチン接種率向上のための政策的アプローチ:系統的レビュー。
アブストラクト
背景:米国の管轄区域では、青少年のヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン接種率の低さに対処するため、さまざまな政策を制定しているが、どの政策が効果的であるかは不明である。
目的:思春期のHPVワクチン接種率に対する政府の政策の影響を系統的に検討する。
データ情報源:PubMed、Embase、Scopusデータベース。
研究選択:2009年から2022年までに発表された、9~18歳の青年のHPVワクチン接種率に対する政府の政策の影響を評価した研究を対象とした。
データ抽出:2人の研究者が独立して、研究サンプル、研究デザインと質、政策の特徴、HPVワクチン接種の結果に関するデータを抽出した。調査結果は、就学要件(SER)、Vaccines for Childrenプログラムおよびメディケイドに関連する連邦政府出資の政策、教育要件、その他といった政策の種類ごとにまとめた。
結果:検索した結果、36件の適格な研究が得られた。HPVワクチンのSERを評価した研究の大多数は、SERとHPVワクチン接種率の間に正の関連を認めた(14件中8件)。他の思春期ワクチンのSERを評価したすべての研究で、HPVワクチン接種への正の波及効果が観察された(7件中7件)。連邦政府が資金提供するVaccines for ChildrenやMedicaidに関する政策は、一貫してHPVワクチン接種率の向上と関連していた(9件中7件)。教育要件とHPVワクチン接種率との関連を認めた研究は比較的少なかった(8件中2件)。
限界:研究では、限られたワクチン接種データ源と非実験的または準実験的デザインを用いた。一部の研究では、比較群がなかったか、マッチングが不十分であった。
結論:今回の調査結果は、青少年のHPVワクチン接種率を向上させるためには、教育要件ではなく、SERや連邦政府が資金援助する政策が有望であることを示唆している。