就学前児童の24時間活動行動と体脂肪率の関係:組成データと等時間置換分析に基づく。
アブストラクト
目的:本研究は、組成的等時置換モデル(ISM)を用いて、中国の就学前児童における24時間活動行動と体脂肪率(BFP)の用量反応関係を明らかにすることを目的とした。
方法:江西省の都市部と農村部に住む3~6歳の子ども881人を対象に、横断的な調査を行った。座位行動(SB)、低強度身体活動(LPA)、中~高強度身体活動(MVPA)を含む活動行動を加速度計を用いて測定した。睡眠パターンはアンケートで評価し、BFPは生体電気インピーダンス分析(BIA)で測定した。本研究では、組成データ分析(CoDA)とISMを用い、異なる活動行動の時間を再配分することがBFPに及ぼす影響を推定した。
結果:BFPは都市部と農村部で高く、年齢とともに低下した。過体重と肥満の割合はそれぞれ10.6%と7.6%で、全国平均を上回った。MVPAおよびLPAはBFPと負の相関を示したが、SBは正の相関を示した。30分間のMVPAの減少は、特に過体重児においてzBFRを有意に増加させた。性別ごとのニュアンスでは、男児のMVPAはzBFPに負の影響を及ぼし(β=-0.155)、P<0.05)、女児のSBはzBFPに正の影響を及ぼした(β=0.636、P<0.01)。MVPAで代用した場合、男児のzBFRは急速に上昇し、女児はSBとLPAの間で顕著な代用効果を示した。
結論:BFPは、特に過体重および肥満の就学前児童において、24時間活動行動と密接に関連している。ISMによりMVPAが重要な影響因子であることが同定され、30分の減少はBFPを大幅に増加させた。男女差は明らかで、男児ではMVPA、女児ではLPAとSBが関与していた。