青年および若年成人における妊娠前の健康の探求:母体、周産期、および小児の不利な健康転帰を予防するための危険因子と介入を特定する-スコーピング・レビュー。
アブストラクト
背景:妊娠前の健康は、女性の健康状態を調査し、妊娠後の女性と子どもの健康に影響を与えうる修正可能なリスク因子に対処する機会を提供する。本総説では、妊娠初期のリスク因子と介入、およびそれが妊産婦、周産期、児の健康転帰に及ぼす悪影響を調査することを目的とした。
方法:電子データベースから同定された関連文献を対象に、PRISMA-ScRガイドラインに従ってスコープレビューを行った。思春期・若年成人における妊娠前のリスク因子と介入、およびそれらが母体、周産期、子どもの健康転帰に及ぼす影響について研究したレビューを対象とした。同定された研究はすべて適格性のスクリーニングを行い、その後データ抽出、記述的・主題的分析を行った。
結果:合計10件のレビューが同定された。その結果、高所得国では19~25歳の母親と比較して、17歳までの若い母親(17歳まで)の妊産婦の貧血や妊産婦死亡、低出生体重児(LBW)、早産、死産、新生児死亡や周産期死亡の確率が増加することが示唆された。また、20~24歳の母親から生まれた子どもでは、先天異常の確率が高くなることも示唆された。さらに、小児期または若年成人期のがん治療は、早産、乳幼児期産児死亡、死産のリスク上昇と関連していた。若者にやさしい家族計画サービスなどの介入は、中絶率の有意な減少を示した。微量栄養素の補給は、思春期の母親の貧血の減少に貢献したが、ヒトパピローマウイルス(HPV)および単純ヘルペスウイルス(HSV)のワクチン接種は、死産、子宮外妊娠、先天異常にはほとんど影響を及ぼさなかった。しかし、あるレビューでは、これらのワクチン接種に関連した若年成人の流産リスクの増加が報告されている。
結論:本スクリーニングレビューでは、思春期・若年成人における妊娠前リスク因子と介入に関するエビデンスが乏しいことが確認された。このことは、この主題に関する追加研究の極めて重要な必要性を強調している。