ナイジェリア南東部、エヌグ州の外来および予防接種クリニックを受診した女性におけるマラリアワクチンの受諾意向。
アブストラクト
背景:マラリアによる死亡率と罹患率の減少に向け、新しいマラリアワクチンの導入に大きな一歩が踏み出された。
目的:本研究の目的は、エヌグ市内の9つの病院を受診した母親を対象に、マラリアワクチンに関する知識と、ワクチン接種の意思を阻害する要因を明らかにすることである。
方法:本研究は、ナイジェリア南東部エヌグ市の9つの病院で子供と一緒に受診した母親491人を対象とした横断研究である。本研究では、事前にテストされた面接者による質問票を使用した。
結果:回答者の大多数(72.1%)はマラリアワクチンを知っていた。回答者の大多数(83.1%)はマラリアワクチンの接種を希望していた。同様に、92.9%の母親が赤ちゃんにマラリアワクチンを接種する意思があり、81.1%が自分と赤ちゃんにマラリアワクチンを接種する意思があった。社会経済的に低い階層に属する母親は、社会経済的に高い階層に属する母親に比べて、自分と赤ちゃんにマラリアワクチンを接種する可能性が5倍低かった(AOR = 0.2、95%CI 0.1-0.5)。マラリア予防接種に関する知識が豊富な母親は、マラリア予防接種に関する知識が乏しい母親に比べて、自分と赤ちゃんにマラリアワクチンを接種する可能性が3.3倍高かった(AOR = 3.3、95%CI 1-6-6.8)。
結論:本研究では、母親がマラリアワクチンの接種を受け入れる傾向が高いことが示されたが、マラリアワクチンに関する知識が乏しいことが示された。