オンライン養育支援により発達遅延児の問題行動が改善

　発達遅延を有する児は、攻撃や多動、癇癪などの外在化問題行動を起こす場合が少なくない。発達遅延児とその保護者に対してオンラインでの養育支援を行った結果、児の問題行動が有意かつ継続的に改善したという研究結果が、「JAMA Pediatrics」に1月9日掲載された。

　米フロリダ国際大学のDaniel M. Bagner氏らは、発達遅延の児の問題行動に対するオンラインでの養育支援介入の有効性を評価する研究を実施した。対象は、150組の保護者（平均年齢34.49歳）と発達遅延のあるその子ども（平均で生後36.20カ月、男児74％）であった。対象とした家庭の57%は極貧または低所得層で、90%以上は民族的・人種的にもマイノリティであった。