目的：本研究の目的は、COVID-19パンデミックに起因するストレス期における子どもの心理的属性と肥満誘発行動との関連を調査することである。 方法：この観察研究では、2020年10月と2021年6月に、社会人口統計学的、経済的、ストレス認知の3つの多様なグループの5～12歳児の養育者から、Strengths and Difficulties Questionnaire（SDQ）とFamily Eating and Activity Habits Questionnaire, revised（FEAHQ-R）とともにデータを収集した。アウトカム指標はSDQとFEAHQ-Rのスコアとした。SDQ下位尺度は米国の児童規範と比較した。線形混合モデルを用いて、SDQ下位尺度とFEAHQ-Rドメインとの関連を、社会経済的共変量で調整しながら検討した。 結果：合計361家族（496児）がSDQとFEAHQ-Rに回答した。SDQの下位尺度得点は年齢・性別の標準値よりも高かった（p＝0.006-＜0.001）。摂食スタイル（p＜0.001）および食物刺激曝露得点（p＝0.005-0.01）はSDQ下位尺度と関連していたが、満腹反応とは関連していなかった。知覚ストレスは有意な共変量であった（p < 0.01）。子どもたちのベースラインの肥満状態は統計的に有意ではなかった。 結論：心理的ストレスは、小児においてより高い快楽的行動と関連している。食物刺激への暴露および余暇へのアクセスは、ストレスが長期化している期間に介入の対象とすることができる。

「はじめに」 子どもの虐待・ネグレクトは 子どもや家庭をめぐる問題として今や最重要の問題となっている. 本稿では 子ども虐待のなかでも 小児医療 特に小児外科に携わる医療関係者らが本誌の読者の中心であることを念頭に置きつつ 子ども虐待・ネグレクトの現状を概観し そのうえで「子どものケア」に関わる問題として 虐待などの子どもの心理・精神への影響に対するケア(支援)として トラウマ(心的外傷)の問題を中心に述べる. 「I. 子ども虐待の現状」 子ども虐待の児童相談所への通告件数は 直近の2022年度で214 843件となっている. この種の統計が残る1990年度の通告件数が1 101件であったことを考えるなら 急増しているといえよう. 2020～2022年度の増加割合は前年度比で+1.3～5.8%となっており 2019年度以前の数年間の増加比が+10～20%程度であったことを考えるなら緩やかな増加傾向に転じたとみえるかもしれない.

【要旨】安定的なアタッチメントの構築は子どもの健やかな発達に不可欠とされるが わが国では自閉スペクトラム症児 (以下 ASD児) を対象としてアタッチメント・スタイルを検討した研究は少ない. そこで ASD児とその母親のアタッチメント・スタイルと母子間のアタッチメント・スタイルの一致度および抑うつの関連について検討した. 対象は ASD児とその母親21組であった. アタッチメント・スタイル面接および抑うつ自己評価尺度を実施した結果 62%のASD児が安心型のアタッチメント・スタイルを有していた. 母子のアタッチメント・スタイルの一致率は52%であった. また 非安心型のアタッチメント・スタイルを有する母子は 安心型のアタッチメント・スタイルを有する母子に比べて抑うつ得点が高かった. 以上より ASD児は安定的なアタッチメントを構築し得ること また アタッチメントの安心性は抑うつ症状に影響を与える可能性が示唆された.

【要旨】子どものソーシャルスキルとソーシャルサポートとの関連は指摘されているが ソーシャルスキルトレーニング (Social Skill Trainning : SST) における本人の意識と 本人に対して最も近くからソーシャルサポートを与える保護者の意識との関係を詳細に検討しているデータは見当たらない. 本研究では SSTの実施前後で本人と保護者にソーシャルスキルと行動面に関する質問紙調査を実施したところ 女子において 保護者がソーシャルスキルの「表現スキル」が改善したと感じている時に行動面も改善したと評価しており 本人記載と保護者記載の値の改善度の間に正の相関を認めていた. 母親との距離が近いとされる女子において 母親が目に見える変化に気づきソーシャルサポートを増やすことで 行動面の改善に結びついたものと推測されSSTでは家族からのソーシャルサポートの視点を持って取り組むことが望ましいと考えられた.

「はじめに」小児科外来での心理面接は やりがいがあります. 子どもたちの話を聴くこと 保護者の方に寄り添うこと 限られた情報の中から状況を理解し 限られたリソースを活用して 実現可能な手立てを探し 働きかけてみること…順調に進まない場合もありますが 子ども自身の育つ力が基盤となって もしかしたら自然経過?で 良いほうに進んでいく過程に伴走することもできます. 一方で 心理的なアプローチにはさまざまな理論 技法がありますが 正直なところ 何がどのように働いて良いほうに向かっているのか…わからないことが多いです. そんな中でも もしかしたら…と意識的に心がけている働きかけの工夫を この投稿の機会を頂いて 少しつぶやかせていただきます.

【要旨】逆境的小児期体験を受けて育ち 社会的養護のため児童福祉施設に入所した児童の臨床像と医療ニーズを報告する. 8事例全例が男児で初診時年齢は7-14歳であった. 主訴は睡眠不整 尿失禁 暴力行為 非行・逸脱行為で 6例に知的発達症を認めた. 全例が注意欠如多動症に該当し 4例に自閉スペクトラム症を伴った. 薬物療法は4例が単一の薬剤を使用し 残り4例は複数の薬剤を要した. 家族背景は 両親の離別7例のうち再婚4例で 3例の親が療育手帳を所持していた. 入所後は身体症状を訴え その後 行動が安定する児と外在化行動が増強する児に分かれた. 対象児らは感情や身体機能 注意と行動の調節不全 否定的な自己や対人関係の構築困難を伴い 発達性トラウマ障害の視点を要した. 施設入所児の養育には多くの制限と限界があるものの 多職種で協働して身体症状のケアや心身相関の気づきを共有することは 児に対して多軸的視点をもった働きかけの端緒となる.

「はじめに」 子どもの権利条約の第19条には あらゆる形態の虐待や搾取 マルトリートメント(不適切な養育)などから子どもが守られる権利について述べられている. 虐待は子どもの心身に深刻な悪影響を及ぼす重大な人権侵害であり 命をも脅かすような事件も後を絶たない. ただし 虐待という言葉を用いると 家族間で行われる行為をイメージする人が多いかもしれない. 現に 「児童虐待の防止等に関する法律」では 「『児童虐待』とは 保護者がその監護する児童について行う」行為を定義している. しかし 虐待は保護者だけが行うものとは限らない. 保育や教育 スポーツ 習い事 文化芸能 宗教 野外活動など 子どもが日常を過ごすありとあらゆる場で虐待は起きており 医療福祉分野もしかりである. 子どもと身近に接する顔見知り たとえば「先生」や「支援者」「スタッフ」などとよばれる人々からなされる虐待や不適切行為は しばしば「指導」や「子どものため」として正当化され 子ども側に原因が転嫁される例も少なくない.

【要旨】ペアレント・トレーニング (以下PT) は 子どもを支える保護者支援に効果的である. 本研究では 発達障害のある子どもの保護者4名が語った言葉を分析することでPTの効果を明らかにし ファシリテーターがPTのやり取りの中で 保護者に語りを促すために意識しておくべき内容を検討した. PTでの語りをKH Coderでデータ化し使用頻度の多かった言葉や関連性を分析し 共起ネットワークで6つのグループが検出された. グループの抽出語がみられる記述データの意味内容を解釈し 【PT参加による母自身の気づき】【PTによる親子の変化】【母の中で大きい父への期待】【子どもの生活からデジタルゲームを切り離せない】【他者に共感してもらいたい気持ち】【きょうだいや学校との関わり】と命名した. ファシリテーターは 保護者がPTの際に語る内容を意識することが重要であり 語りを分析することでPTの質を高めることができると考えられた.

【要旨】近年 社会におけるセクシャルマイノリティへの認識は高まっているが 小児の性別違和に関しては不明な点が多い. 今回 当院小児科で性別違和を開示した小児の臨床的検討を行った. 対象はtrans womanが1人 trans manが2人 性別に違和感を有しているがまだ自分の性を模索している者が7人で 年齢中央値は12.5歳であった. 主訴は精神的訴えから身体的訴えまで多彩であり 初診時に性別違和が開示されなくても医療者と信頼関係が構築されると開示がなされた. 心理発達面の評価を行い 学校への配慮を求めた他 性別違和や専門治療の希望が続く3人はジェンダークリニックへ紹介し その他7人は当科で経過を追ったところ3人に性別違和の軽減を認めた. 以上より 性別違和を抱える小児は多彩な主訴で小児科外来を受診する可能性があるため 小児科医は性別違和も考慮し 親や学校 ジェンダークリニックへの橋渡しを担う必要がある.

【要旨】発達障害の認知特性を有する子どもたちを支援していくためには 医療機関による治療だけではなく 学校との連携 (情報共有) は必要不可欠なものである. 本稿では 筆者が児童精神科医として 伊勢原市教育センターの協力のもとで行っている学校訪問形式の研修会の活動内容を報告する. 平成26年度から令和4年度までに行われたこの研修会では全46ケースが相談に挙がり ケースの相談内容としては 言語化 関係性構築 集団行動が不得手であるなどのASDを示唆する項目が過半数を占めていた. また 学校教員は 子どもたちの保護者とのコミュニケーションに苦慮しており さまざまな不安や葛藤を抱えながら子どもたちを支援していることが明らかとなった. そのため われわれ臨床医は 的確な診断と見立てを基に 学校とも適切に連携しながら 発達障害の認知特性を有する子どもたちと保護者 そして学校教員を支え続けていく姿勢が求められていると考えられた.

【要旨】偏食に伴う壊血病の小児3例を経験した. 3例ともに言語発達遅滞を有し こだわりが強く偏食があり 歩行障害の症状で発症した. 母から詳細な食事歴を聴取することが診断の手がかりとなり 血液検査でビタミンCの異常低値を認め診断に至った. 治療はビタミンCの補充で速やかに症状が改善した. 診断過程において3例のうち2例が下肢のMRI検査を行い 骨と筋肉に異常高信号域を認めた. 白血病や骨髄炎の鑑別のために生検を検討したが 壊血病と診断できたことにより不要な検査を回避することができた. 言語発達遅滞と歩行障害から偏食を疑い 壊血病の可能性を想起することが肝要である.

【要旨】精神疾患の親をもつ子どももヤングケアラーとなり得るが その支援は確立されていない. 精神疾患患者の子どもを支援するにあたり 精神科通院中患者の子育て状況 および精神科通院中患者の子どもの置かれる現状や求める支援を明らかにするために 精神疾患を患う親とその子ども7家庭に対して親子別々に約60分間インタビューを行った. 子育て状況はひとり親家庭が2家庭 配偶者との不和を抱える家庭もあり 経済的に余裕のない家庭が5家庭で 子育ての相談窓口をもつ家庭はなかった. 学校不適応を起こしながらもヤングケアラーとしての役割を担う子どもが存在する一方で 親は対人緊張やスティグマへの不安から外部支援に対して拒否的であった. 子どもは親の病状を知らされておらず 支援についての知識ももち合わせなかった. 治療者や支援者は 患者の養育者としての側面にも目を向け 患者だけでなく子どもへも積極的に支援する必要がある.

みなさん こんにちは. この度 初めて小児心身の広場を担当させていただくことになりました. 私は 小児心身医学や児童精神臨床に携わるようになりもうすぐ15年 卒後約20年の小児科医です. ここ数年は 成育環境が子どものメンタルヘルスに与える影響に興味をもち 疫学研究や国際比較研究をしています. 今回は 私が関心を寄せている子どもの孤独感について書いてみようと思います. 孤独感とは 自分が望む社会関係と実際の社会関係の不一致により生じる苦痛を伴う感情と定義されています. これまで孤独感の研究や対策は高齢者を中心に行われてきましたが 実は思春期もライフコースの中で孤独感が高まりやすい時期として知られています. 例えば日本では 16～19歳の約20%が「ときどき・しばしば・常に孤独感を感じる」と報告されています.

目的：本研究の目的は、注意欠陥多動性障害（ADHD）および認知的離人症症候群（CDS）の子どもにおける家族機能性、感情調節の困難さ、孤独への嗜好性、社会的排除、内向性障害および外向性障害、実行機能について検討することである。 方法：本研究は8～12歳の児童842名を対象とした。対象者はDSM-Vに従って、ADHD（＝246人）、ADHD＋ODD（＝212人）、ADHD＋CDS（＝176人）、対照群（＝207人）に分類された。孤独と社会的排除、感情調節困難、Barkley SCT尺度、Child Behavior Checklist、家族評価装置、Central Vital Signs (CNSVS)テストが用いられた。 結果：ADHD＋CDSの子どもは、内面化障害の割合が高かった。また、一人でいることを好み、両親とのコミュニケーションや家族内での問題解決がより困難であった。さらに、これらの子どもは他者の感情的反応を認識し理解することが困難であった。ADHD＋ODD群は、精神運動速度検査を除くCNSVS領域検査の成績が他の群より悪かった。また、ADHD＋CDS児は、純粋なADHD児に比べて、精神運動速度の得点が最も低く、反応時間と認知的柔軟性の得点が低かった。 結論：本研究は、ADHD＋CDSの病因、治療、臨床的鑑別に貢献するであろう。

背景：これまでの研究で、小児期の環境ストレスへの曝露が心代謝リスクと関連することが明らかになっている。しかし、個人の健康行動がこの関係を破壊するかどうかはわかっていない。本研究では、低所得層サンプルにおける累積環境ストレスと小児期中期の心代謝リスクとの関係を前向きに評価し、小児の健康行動がこの関係を減弱させるかどうかを検討した。 方法と結果：小児のコホート（n=338；57％がヒスパニック系小児；25％が黒人小児）において、環境ストレス因子（不利／剥奪を表す家族および近隣要因）と小児の健康行動（加速度計による身体活動の測定；保護者が報告したスクリーンタイムおよび食事の記録）を、小児が2～4歳の時点から7～11歳の時点までの5時点にわたって測定した。7～11歳の時点で、子どもの心代謝リスク因子（肥満度、血圧、トリグリセリド/高密度リポ蛋白比、グルコース、ヘモグロビンA、C反応性蛋白）を測定した。心代謝リスクの出現は、臨床的閾値を超える上昇が1つ以上あることと定義された。調整パス解析では、環境ストレスの累積が大きいほど、小児期中期に心代謝リスクが出現する可能性が高いことと関連していた（<0.001）。中等度から強度の身体活動レベルが高く、座っている時間が少ないと、ストレスと心代謝リスクとの正の関係が弱まった（<0.05）。1日の平均スクリーン使用時間が2時間の子供では、心代謝リスクが上昇する可能性が高かったが（<0.01）、スクリーン使用時間はストレスと心代謝リスクの関係を緩和しなかった。食事摂取量は心代謝リスクと関連していなかった。 結論：中等度から強度の身体活動を促進し、座りがちな行動を制限するような介入は、高レベルの累積環境ストレスにさらされている子供たちの心代謝系の健康にとって特に重要であると考えられる。

2024年2月18日 (日) 第18回子どものこころのプライマリケア・セミナーを開催いたしました. 第18回セミナーは 当日は名古屋よりライブ配信を行い 2024年2月28日 (水) から3月27日 (水) まで各講演内容のオンデマンド配信を行いました. 参加者は講師を含め324名 (医師269名 医師以外55名) でした. 本セミナーは 発達に課題を抱える子どもとそのご家族に対応できるプライマリケア医を養成するために 日本小児神経学会社会活動委員会が担当・開催してきました. 近年 我が国では子どもの心理や発達の問題や相談件数が全国的に増加傾向にあり 一部の専門家だけが対応するのではなく 子どもに関わる全ての職種や立場の者はもちろん社会全体において子どもの心理や発達支援に関する知識の普及が必要となってきています.

「Key Points」(1) 子どもの健康にとって十分な睡眠は不可欠であるが 特定の薬剤の副作用として睡眠障害がひき起こされることがある. (2) 副作用として子どもの眠りに影響を与える薬剤には 不眠 過眠 あるいは睡眠時随伴症をひき起こすものがある. (3) 処方薬のみならず OTC薬も副作用により子どもの眠りに影響を与えることがある. (4) 睡眠に影響するOTC薬を濫用するケースがあり そうしたケースでは 濫用にいたる経緯を確認し 精神的ケアが必要となる.

背景：喘息は小児期に最もよくみられる慢性疾患であり、子どもの心身の健康や社会的・情緒的発達に影響を及ぼす。 目的：本研究の目的は、初診から14日以内に喘息増悪のため救急外来（ED）を再受診することに関連する因子を同定することである。 方法：Cerner Real-World Dataから、5～18歳で喘息増悪のため救急外来を受診し、救急外来受診時に自宅退院した患者について後方視的に検討した。喘息の受診は、患者が喘息と診断され、その受診でβ作動薬、抗コリン薬、または全身性ステロイドが指示または処方された受診と定義した。再診とは、EDを受診してから14日以内に喘息でEDを受診した患者とした。人口統計学的特徴、EDでの評価と治療、医療利用、病歴などのデータが収集された。データはロジスティック回帰混合効果モデルにより解析した。 結果：80,434例のインデックス受診と17,443例の再受診が組み入れ基準を満たした。過去1年間のED再診歴は再診のオッズ増加と関連していた（オッズ比［OR］2.12；95％CI 2.07-2.16）。肺炎の既往、肺炎の併発診断、発熱は再診のオッズ上昇と関連していた（それぞれOR 1.19; 95％CI 1.10-1.29; OR 1.15; 95％CI 1.04-1.28; OR 1.20; 95％CI 1.11-1.30 ）。 結論：いくつかの変数が、ED再診の統計的に有意なオッズ増加と関連しているようである。これらの所見は、退院前の追加的な評価、計画、または教育が有益である可能性のあるリスクの高い患者集団を潜在的に特定可能であることを示している。

知覚は子どもの心理的発達に不可欠な要素であり、子どもが外部環境を理解し適応する能力の基礎となるものである。知覚はまた、周囲の環境を理解し、ナビゲートするための重要なツールであり、子どもは対象物を識別し、設定や状況に適切に対応することができる。この2つは密接に絡み合っているため、身体活動に参加することが子どもの知覚能力の発達に有益であることを示す十分な証拠がある。それでもなお、身体活動が子どもの知覚に与える影響を完全に理解するためには、さらなる研究が必要である。子どもの数多くの特定の知覚に対する身体活動の影響をさらに特定し、定量化すること。系統的レビューとメタ分析。5つのオンラインデータベース（すなわち、PubMed、SPORTDiscus、PsycINFO、Web of Science、Cochrane Library）を用いて、2023年6月までに発表された論文について検索を行い、適格な引用文献を特定した。12歳未満の小児1,761人を対象とした合計12のランダム化比較試験を解析した。全体として、介入としての身体活動は、子どもの知覚の発達に顕著な効果を示した。メタ分析の結果、毎日30分前後の身体活動への参加は、運動知覚、身体知覚、グローバルな自己価値よりも、子どもの視覚知覚と実行機能に大きな影響を与えることが示された（SMD = 1.33, 95% CI: 0.75, 1.91, p < 0.001）。子どもの知覚能力に対する身体活動の効果は、参加者の特性によって異なり、身体活動は、肥満または過体重の子どもにおいて、身体知覚と全体的な自己価値により良い効果を示した。さらに、身体活動は、発達性協調運動障害のある子どもの実行機能と注意力を高めることもできる。子どもの知覚能力に対する身体活動の効果は介入時間によって異なり、活動時間が異なると知覚能力も異なる。したがって、保護者や教育者は、子どもの最適な成長と発達を保証するために、子どもにとって適切な長さの身体活動時間を優先させなければならない。登録およびプロトコルCRD42023441119。

背景：世界中で気候は変化しており、様々な形で子どもたちの健康と福祉に影響を及ぼしている。本総説では、気候変動に関連する事象が、子どもの心身の健康、栄養、安全・安心、学習機会、家族の養育とつながりなど、子どもや青少年の健康と福祉にどのような影響を及ぼす可能性があるかについて概観した。 方法：このナラティブレビューでは、主にメタアナリシスとシステマティックレビューから、2012～23年の査読済みエビデンスを取り上げ、考察した。検索戦略では、関連文献を特定するために3つの学術データベースを横断し、多数の多様な検索語を用いた。 結果：システマティックレビュー全体を通じて、4つのテーマに関する影響について一貫したエビデンスがあった。気候に関連した出来事は、a)子どもや青少年における心的外傷後ストレスやその他の精神的健康障害の増加、b)喘息、呼吸器疾患、下痢性疾患、媒介性疾患の増加、c)栄養不良や成長低下の増加、d)対応的介護や家族機能の混乱と関連しており、これらは介護者の精神的健康状態の悪化、ストレス、資源の喪失と関連している可能性がある。気候変動に関連した災害状況における子どもへの暴力に関する証拠は、決定的なものではない。気候変動と子どもたちの学習成果との関連に 関する系統的レビューの証拠が不足している。 結論：システマティックレビューの証拠は、気候変動と子どもたちの身体的・精神的健康、幸福、家族機能との間に負の関連があることを一貫して指摘している。しかし、気候変動に関連する事象と、子どもや青少年の心身の健康、応答的な人間関係やつながり、栄養、学習とを結びつける因果経路については、まだ不明な点が多い。気候変動による健康への悪影響やその他の影響を、適切な時期に適切な行動をとることで予防したり、最小限に抑えたりするためには、このようなエビデンスが早急に必要である。

【要旨】新型コロナウイルス感染症(Coronavirus Disease 2019:COVID-19)の世界的パンデミックに対して 本邦においても感染防止のために対策がとられてきた. 一方で 子どものメンタルヘルスは COVID-19パンデミックによって悪影響を受けていることが多方面から報告され オンライン診療も含めて各病院では対応に迫られた. 本稿では オンライン診療の中でも 今後の日本における子どものメンタルヘルス向上に向けたインターネット認知行動療法の活用について紹介する. インターネット認知行動療法は 治療者によるガイド無しインターネット認知行動療法 ガイド付きインターネット認知行動療法 テレビ電話認知行動療法の3つに分類され それぞれについて国内外の動向と子どものメンタルヘルスケアへの適応について言及する.

【要旨】思春期のさまざまな問題行動の予防的介入として セミナー形式によるティーントリプルP(TTPS)を実施し 効果の検証を行った. 対象は11～15歳の子どもをもつ親で 子育ての自信(PSBC)の低い群と高い群に分けた. セミナー直前 直後の子育てスタイル(PS) 親の精神状態(DASS) セミナー直前 6週間後のPS DASS 子どもの長所と短所(SDQ) セミナー直後 6週間後のプログラム満足度(CSQ)について比較検討した. セミナー直後に PSBC値低群はPSの「多弁さ」 DASSのすべての項目が有意に改善し PSBC値高群でも PSの「多弁さ」を除きよい方向への変化を認めた. CSQは 直後 6週間後ともに高い満足度を示した. 6週間追跡群では PS DASSの改善が維持され SDQの「感情症状」「行動問題」「総合的困難さ」が有意に改善した. TTPSは親の行動変容を促し 思春期問題の予防が期待される.

【要旨】日本小児心身医学会学校保健委員会は 2022年2月から3月に「学校との関わり方」アンケートを行った. 本学会員の学校との関わり方における全体像を把握し 実践例を学ぶことを目的とした. 対象は当学会医師会員1185名で 455名から回答があり回収率38.4%であった. 立場は小児科医が90% 精神科医7%で 32%が学校医をしていた. 学校医は 開業医で年齢が高いものが多いが 勤務医も39% 30代から50代で半数 学校医になって10年以内のものも半数を占めていた.

2023年5月から新型コロナウイルス感染症が5類感染症となり 人と人との接触の制限が コミュニティによって程度の違いはあれど 解除されてきている(衝立を見ると もはや懐かしい気がしてしまう). コロナ禍で オンラインの便利さも可能性も本当に実感したが 久しぶりにリアルで人に会うと やはり全然違う と思う. オンラインの会で知り合った人に初めてリアルでお会いすると 画面上での印象となんだか随分違うと思うことが多い. 身長が意外と高いとか 身体の動きがとか 画面に入りきらない部分の印象もあるだろうし 一応画面に入っているはずの顔や声にしても 所詮は0と1のデジタルに変換される時にさまざまなものが抜け落ちているのだろうなと思う. もちろん 知っている人でも リアルで会うのは全然違う. こちらの集中度合いや使っているセンサーも違うのだろうし 対面で会話していると脳波が同期するという. オンラインだとその同期は起きないのだそうだ.

【要旨】幼児(1-6歳)のメディア機器使用と睡眠 生活習慣 問題行動(Problematic device usage)との関連について横断的研究を行った. 幼児の母親7 619人を対象に調査したところ 1-3歳の53.0% 4-6歳の76.0%がメディア機器を使用し 1-3歳児は30.7%でスマートフォン・タブレットを 4-6歳児では28.4%でゲーム機を60分以上使用していた. 使用している幼児では寝つきが悪く 朝寝起き時の機嫌が悪い傾向が見られた. とくに1-3歳児では夜泣きと夜中に起きる頻度 昼寝をする頻度が少なかった. メディア機器の使用に問題がある児(Problematic device use children)に該当する割合は 4-6歳児の14.5%に比べ1-3歳児が20.1%と高かった. Problematic device use childrenに関連する要因で有意であったのは メディア機器の所有とベッドでの使用 使用ルールと就寝時間を決めていない 21時以降に寝る 父親が子どもの前で使用している であった. 本研究から 日本における幼児のメディア機器使用実態とProblematic device use childrenの要因が明らかになった. 幼児のメディア機器使用は 睡眠や発達に悪影響を及ぼす可能性があり その使用予防が重要である.

【要旨】注意欠如・多動症(ADHD)の治療中に脳血管疾患であるもやもや病が判明した1例を経験した. 本症例は 知的障害および特性のある母 育児への理解がない父 多子世帯で同胞にも発達特性があるという家庭環境下でADHDの診断を受けた男児である. 両親がADHD症状に対して激しく叱責するなど不適切な対応により 児が激しく啼泣して脱力発作が誘発され もやもや病の合併が判明した. 外科的治療後は 従来のADHD症状に加え 生活に支障をきたすほどの高次脳機能障害が出現したことにより 両親の負担や不安が増強したが 本児の医療度が高まったことにより 行政や福祉の支援・サービスを受けることが困難となった. 医療機関が中心となって家族への直接的支援だけでなく 多機関の連携に努め 包括的・長期的に家族全体への支援を行ったことが 児の症状および両親の児への関わり方の改善に有効であった.

「1. パンダ」皆様 こんにちは. 2023年9月に 第41回日本小児心身医学会を開催させていただきました南和歌山医療センター 土生川千珠(はぶかわ ちず)です. 第41回大会は 過去最高数のご参加をいただき 多くの方から「BPSモデルとしてエンジニアとのコラボレーションや広い視野から考える心身医学は はじめての企画でとても充実した活気ある学術集会だった」とお褒めのお言葉をたくさんいただき安堵しました. 情報交換会に参加したパンダからこの場をお借りして たくさんの温かいお言葉をいただきました多くの皆様へ深く御礼申し上げます. 私は 第41回大会の会場となった「和歌山県情報交流センターBig・U」から徒歩5分のところにある330床の総合病院の小児アレルギー科で30年間勤務しています. 現在はアレルギーと思春期外来の患者さんが半分ずつ 月から金曜日まで毎日 午前・午後診をしています. 乳幼児から60歳までの患者さんが来られています.

【要旨】[はじめに] COVID-19流行により 神経性やせ症(AN) 回避・制限性食物摂取症(ARFID)が増加した. 発症機序の異なる2疾患が増加した理由について検討を行った. [対象・方法] H25年1月からR04年12月に初診したAN ARFIDの発症時期をCOVID-19流行前後に分け 臨床像について検討した. [結果] ANの発症は一斉休校期間に多く 急激な体重減少を認め ARFIDは一斉休校後から発症し 体重減少の程度は軽かった. 両疾患とも流行後は発症後短期間で受診し精神疾患合併症例が多く 学校でのトラブルをきっかけとする症例の割合が増加していた. 流行前後で介入6ヵ月時のBMI-SDSの回復に差はなかった. [考察] 両疾患ともCOVID-19流行に伴う子どもたちの孤独感や不安など精神面への影響が発症要因と考えられた. [結語] COVID-19のパンデミックは子どもたちにさまざまな精神的影響を与え ANやARFIDの発症に大きく影響した. 今後も起こりうるパンデミックによって子どもたちが受ける影響を軽減していくことが重要である.

【要旨】里親家庭支援には 民間支援機関の活用が必要とされている. その実践例として 小児科診療所での里親・里子の並行心理療法の症例について 里母の心理療法過程を中心に報告した. 経過を通して 主訴である里子の落ち着きのなさや衝動性に改善が見られた. 本症例より 里親との心理療法では 複雑な立場にある里親の心の理解と コンサルテーションの意識が重要であることが示された. また 並行心理療法により 里親と里子が互いに影響を与えながら変容し 里親が主体的に養育に向き合えるようになることが示唆された. 以上より かかりつけ小児科診療所における並行心理療法を通して 里親・里子の関係性を支える役割が示された.

【要旨】朝起き不良は起立性調節障害(OD)の症状の1つで 自律神経の活性化が悪く 血圧が上がらず脳血流が維持できないことが原因とされている. ODに対する非薬物療法として塩分摂取が推奨されているが 朝の起床困難や塩分摂取量についての報告は少ない. 今回 不登校・行き渋り児を対象に 朝起き不良の原因と推定一日塩分摂取量と各種因子の因果関係を検討した. 本研究では朝起き不良はODの主な症状ではあるが 半数はODの診断基準を満たさず さまざまな要因があることが推測された. また朝起き不良群はODの有無にかかわらず 朝起き良好群や中学生の平均値と比較して一日塩分摂取量が少なかった. 随時尿で推定一日塩分摂取量を測定することは患者負担も少なく 塩分摂取に対する強い動機づけができるようになり 過剰な塩分摂取による小児高血圧を予防するためにも有効であると考えた.