小児期の居住問題がその後の不安や抑うつと関連か

　小児期に居住に関わる問題を経験すると、貧困の程度にかかわらず、小児期に不安や抑うつを来す可能性があり、成人期にも抑うつを来す恐れがあるという研究結果が、「JAMA Pediatrics」に6月20日掲載された。

　米国ではここ数十年、小児期に居住に関わる問題を抱える者が劇的に増加している。米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のRyan Keen氏らは、米ノースカロライナ州西部で実施された前向き縦断コホート研究Great Smoky Mountains Studyのデータ（1993年1月～2015年12月）を用い、ベースライン時に9歳、11歳、13歳だった計1,339人（平均年齢11.3歳、男児55.2％、うち355人が居住に関わる問題あり）を対象に、小児期の居住問題の有無と小児期および成人期における不安や抑うつの症状との関連について調べた。