好ましくない居住環境に生まれた児は自閉症スペクトラム障害リスクが高くなる

　健康保険に加入していても、出生時に居住地域の環境が好ましくなかった場合には、その後に自閉症スペクトラム障害（ASD）と診断される可能性が高くなるとする研究結果が、「JAMA Psychiatry」に11月15日掲載された短報で報告された。

　米南カリフォルニア大学空間科学研究所のXin Yu氏らは、2001～2014年の間に統合ヘルスケアを提供するカイザー・パーマネンテ南カリフォルニア（KPSC）の病院で出産した母親31万8,372人とその児（全て単胎）のデータを用いて、出生時の居住地域の環境がどれほど好ましくないものであったかと、児がASDと診断される率との関連を検討した。児は、国際疾患分類（ICD）の第9および10版に基づくASDの診断が2回以上ある場合に、ASDであると見なした。追跡期間は、児が1歳になったときから、初めてASDと診断されるか、KPSCの会員資格の最終日を迎えるか、死亡するか、追跡終了日（2019年12月31日）を迎えるか、のうち最初に起きた日までとした。出生時の居住地域の環境がどの程度好ましくないものであったかを表す指標として、7つの国勢統計区の指標（貧困率、失業率、母子世帯率、公的援助の利用率、高校未卒業者の割合、学士号以上の学歴保持者の割合、専門職従事者の割合）から、主成分分析を用いて「環境不良度指数（neighborhood disadvantage index）」を作成した。