学校の給食無償・低額化で生徒の肥満出現率が低下

　低所得地域の学校に通う生徒に朝食と昼食を無償や低額で提供することを目的としたプログラムであるCommunity Eligibility Provision（CEP）に参加した学校では、参加しない学校と比べて、生徒の肥満出現率が低下することが、「Pediatrics」に3月18日掲載された論文で示された。

　米ワシントン大学のAnna M. Localio氏らは、米カリフォルニア州のCEP対象校3,531校の公立学校で2013〜2014年度から2018〜2019年度にかけて毎年春に収集された、5年生、7年生、9年生のBMI測定値を用いて、学校における肥満の出現率を算出し、CEP参加と肥満出現率との関連を検討した。対象とされた生徒は計354万6,803人（ヒスパニック系72％、白人11％、黒人7％）であり、平均80％の生徒が無料または低額の昼食提供の対象となる条件を満たしていた。学校ごとにCEP参加の時期に差があることから、差分の差分法を用いて参加した学校と非参加の学校との間で肥満出現率を比較し、また、回帰モデルで共変量を調整してCEP参加が肥満出現率にもたらす影響を推定した。