目的：疫学的研究により、胎児期から幼児期にかけての環境因子が成人期の非感染性疾患のリスクに影響を及ぼすことが報告されている。この概念は健康と疾病の発達的起源（DOHaD）と呼ばれている。千葉母子健康研究（C-MACH）は、2014年に開始されたDOHaD概念に基づく出生コホート研究である。本研究の目的は、遺伝要因と環境要因、特に胎児期と出生後の生活環境が子どもの健康に及ぼす影響を調べることである。また、彼らの健康状態のバイオマーカー候補を同定することも目的としている。さらに、2021年に開始されたC-MACHの第2相研究は、サンプルサイズの拡大、特に腸内細菌叢とエピゲノム解析を目的としており、コロナウイルス疾患2019（COVID-19）の大流行が子どもの健康に及ぼす影響を明らかにすることも目的としている。 参加者：本研究は4つの病院ベースのコホートから成る。妊娠13週未満の女性とそのパートナーが登録された。すべてのデータと生物学的サンプルは千葉大学予防医学センターに保管される。 現在までの結果：合計561人の女性とそのパートナーが本研究への参加に同意した。このうち505人が妊娠初期にアンケートに回答した。登録時の505人の女性の平均年齢は33.0歳（SD、4.5）であった。妊娠前の平均体格指数（BMI）は21.7（SD、3.6）kg/mで、74.5％の女性のBMIは18.5-24.9kg/mであった。約5.2％の女性が妊娠初期にタバコを吸っていた。 今後の予定：主な研究成果は、アレルギー、肥満、内分泌・代謝障害、子どもの発達障害である。健康関連因子として、ゲノム、メタボローム、エピゲノム、腸内細菌叢、エクスポソームに関連する変数を評価する。これらのアウトカムと健康関連因子との関係を分析する。

「はじめに」 肥満は多様な生活習慣病を引き起こす. そして生活習慣病は世界的に著しく増加しており 肥満の予防と効果的な介入は生活習慣病対策として重要な課題である. 小児肥満は高い頻度で青年期・成人期の肥満へ移行する. 肥満は年月を経て生活習慣病を引き起こし 疾病が顕性化していく. そのため肥満から生じる疾病に対して未病段階で対策を立てることで より効果的な疾病予防効果が期待できる. 現在成人の生活習慣病検診・メタボ検診が精力的に行われているが これらはすでに疾病の(初期)段階をスクリーニングするものあり その段階からの疾病予防に十分な効果が期待されるか疑問すらもたれている. そのため乳幼児・小児期の早期に肥満をスクリーニングし介入を行うことこそが 生活習慣病発症抑制にきわめて有効であることは自明といえる. これこそがBMI(カウプ指数)の推移を検討するMyカルテ事業の目指すものであり まさに先制医療を具現化するものと考えている.

「はじめに」 1980年代後半にBarkerらは低出生体重児が心筋梗塞 高血圧 2型糖尿病 肥満といった生活習慣病の発症率が上昇することを疫学調査で明らかにし 胎児プログラミング説を提唱した. その後 Lucasは胎児期のみならず乳幼児期においてもプログラミングが起こる可能性を提唱し 現在ではdevelopmental origins of health and disease(DOHaD 成人病胎児起源説)として注目されている. DOHaDの制御機構として DNAの配列変化を伴わない遺伝子発現制御機構(エピジェネティクス)が「細胞の記憶」として関与していると考えられている. また 妊娠期の葉酸不足は胎児の二分脊椎症や無脳症など神経管閉鎖障害(neural tube defects : NTDs)のリスクであること さらに葉酸が受精率の向上に関わっていることが示唆されている. さらに 妊娠前後の葉酸サプリメントの摂取は先天性心疾患 早産 低出生体重および子どもの死亡率と罹患率に関連する健康問題のリスクを減少させることも示唆されている.

「閉塞性睡眠時無呼吸症とは何か」 閉塞性睡眠時無呼吸症(obstructive sleep apnea : OSA)は 睡眠中に上気道が部分的または完全に閉塞する症状を繰り返し 断続的な低酸素症と睡眠の断片化を引き起こす疾患である. OSAの一般的な症状として 日中の過度な眠気 疲労感 倦怠感 起床時の頭痛などが挙げられる. また 成人のOSA罹患は 心筋梗塞 心不全 脳卒中 高血圧などの心血管疾患や糖尿病を引き起こす. さらに 小児期のOSA罹患は 成長遅延 多動性 注意欠陥 学習障害を発症するリスクに曝され 医療サービスの利用と関連コストが増加することがわかっている. 本稿では 妊娠中の母体と胎児の健康へのOSAの影響に関する現在の知見をまとめる. これらの複雑な相互作用を理解することは 母親と子どもの両方の健康を改善するための的を絞った介入と管理戦略を立てるうえで重要である.

「はじめに」 過去30年の間に発達生物学・進化生物学を背景に 豊富な前向き臨床データ 実験モデル そしてその根底にある分子的・発生的メカニズム 最近では遺伝子発現のエピジェネティック制御に関する新たな理解によって 低栄養をはじめとする発育早期の環境因子が後年の慢性の非感染性疾患(non-communicable diseases : NCDs)のリスクを高めるという当初の疫学的証拠が裏づけられるようになった. 単に遺伝や生活習慣がNCDsをもたらすとする従来の考え方からのパラダイムシフトは 現在ではdevelopmental origins of health and disease(DOHaD)概念として知られている. このDOHaD概念は 周産期・小児科領域にのみならず公衆衛生学的分野においても広く認識されつつある. 本稿では DOHaD概念が導入されるまでの背景や現状 今後の課題を中心に解説する.

「DOHaDと新生児領域における世界のエピジェネティクス研究」 英国の疫学者のBarker博士は1980年前後に 低出生体重児が成人後に虚血性心疾患での死亡や2型糖尿病の発症が多いことを報告した. のちにBarker仮説 成人病胎児起源説 子宮内胎児プログラミング説とよばれるものである. 2000年代以降 Barker仮説はdevelopmental origins of health and disease(DOHaD)仮説に発展する. DOHaD仮説の基本の概念は"developmental plasticity"である. この"plasticity"という言葉は 日本語では可塑性などと訳されるのだが 「plasticな性質」つまり「型どりの間は変化するが 型どりが終わると固まってしまう性質. 可変的ではある」ともいえる. Barker仮説がDOHaD仮説に発展して大きく変ったことの1つは 胎児期が主な対象だったものが生後の新生児期・幼児期も含まれるようになったことである.

「はじめに」 帝王切開という手技が確立してから 妊娠高血圧腎症 常位胎盤早期剥離 胎児機能不全(NRFS)などの母児緊急状況における児の救命率は大幅に上昇した. しかし2005年の統計で 母親が出産で死亡する確率は通常分娩で0.01%なのに対して 帝王切開0.04～0.06%とおよそ3～5倍高く 子宮摘出のリスクが4倍 集中治療室に入る確率が2倍であったことが報告されたように 周術期の母体のリスクは相対的に高いとされる. 帝王切開の件数は2000年から2015年に倍増しているが 帝王切開分娩の比率は0.6～58.1%と明確な地域差が存在し 50%を超えるところは珍しくない. 発展途上国のなかには安易に帝王切開が選択される地域がある. 世界保健機関(WHO)は 母児の予後を改善させるために 帝王切開の比率は10～15%を超えないのが望ましいとしているが わが国において帝王切開の比率はおよそ20%といわれている.

「はじめに」 生活習慣病 慢性腎臓病(CKD)をはじめとする種々の疾患の発症が胎生期 新生児期 乳幼児期の環境に影響されることが知られている〔developmental origins of health and disease(DOHaD)学説〕. これは低出生体重児において肥満 糖尿病 脂質代謝異常 高血圧およびそれらの合併症である心血管イベントのリスクが増加するという事実に基づき Barkerにより提唱された. 「胎生期・新生児期劣悪環境による腎疾患の増悪と発症」 種々の腎疾患が低出生体重児では予後不良であることが 腎臓学におけるDOHaD研究の発端であった. 低出生体重児のネフロン数は少ないことから この予後不良の原因はネフロン数減少であるとBrennerらは提唱した. その後 ネフロン数を臨床的に評価することが難しいため 低出生体重がネフロン数減少の代替マーカーとして用いられてきた.

「はじめに」 胎児期の望ましくない環境で発育した児は生活習慣病の発症リスクが高く 逆に妊娠中に望ましい環境で発育した児は疾病リスクが低く健康に過ごすことが可能であるという 疾病・健康に対する考え方(developmental origins of health and disease : DOHaD)が注目されている. 「成人病(生活習慣病)の素因は 受精時 胎芽・胎児期に遺伝子と望ましくない環境(栄養・ストレス・環境化学物質など)との相互関連で形成され(プログラミング) その素因に乳幼児期・小児期にマイナス生活習慣が負荷されることで発症する. 疾病はこの2段階を経て発症する. 素因とはエピジェネティクス変化であり 世代を超えて存続する」と考えられている. それゆえ たとえ疾病リスクが高い状態で生まれても 出生後の多様なケアでリスクを低くできる可能性があることが明らかとなってきた(リプログラミング).

「はじめに」 厚生労働省人口動態統計(2021年)では日本人の平均出生体重は男児3 050g・女児2 960g 2 500g未満の低出生体重児の出生率は男児8.3%・女児10.5%であり 出生体重の低値と低出生体重児の出生頻度の高い状態が持続している. 妊娠中の望ましい母体体重増加は出生体重低下の抑制に有効であるといわれている. しかし 現在まで長期にわたり低出生体重児の出生頻度の高止まり状態が続いているのは 胎児の発育を促進させるだけの母体の栄養状態の向上が今なお難しく 改善までの道のりが長く複雑であることを示唆している. 本稿ではdevelopmental origins of health and disease(DOHaD)の視点から妊婦の栄養管理のあり方について述べる. 「妊娠中の母体重増加量の目安」 妊娠中の体重増加量は妊婦の栄養状態を図る間接的な指標であり 先行研究でも妊娠中体重増加量と出生児体重には正の相関が認められている.

「はじめに」 低出生体重児は将来メタボリックシンドロームを発症するリスクが高いことが広く知られている. Developmental origins of health and disease(DOHaD)学説の提唱により 子宮内や生後早期の成育環境が将来の疾病リスク形成にとって重要であることが脚光を浴びるようになって久しい. しかしながらその詳細なメカニズムの解明にまでは至っておらず 実際に周産期医療の現場において 低出生体重児がもつ肥満や糖尿病発症リスクにどのように向き合ったらよいのか 明確な指針は存在しない. 本稿では DOHaD学説を念頭におき 周産期医療に携わる医師が知っておきたい低出生体重児における肥満および糖尿病リスクについての現在の知見を概説する. 「低出生体重児における肥満および糖尿病リスクとDOHaD学説」 「1. 胎児プログラミング仮説」 DOHaD学説が提唱され発展してきた背景として重要なのは 低出生体重児が遠隔期にさまざまな疾病に罹患しやすいという疫学的な事実である.

「Key Points」 (1)日本人の成人身長の平均は近年低下傾向となっており 低出生体重児の増加との関係が指摘されている. (2)低出生体重児がもつ倹約型体質は 成長のポテンシャル低下や筋肉量の減少に帰結し それが低身長や生活習慣病リスクと関係していると考えられている. (3)低出生体重児となる主な要因は早産と胎児発育不全であり そのどちらの場合にも将来の低身長の発症リスク増加につながることが示唆されている. (4)よりよい胎内環境を達成するための妊娠前からの準備は世代を超えた健康維持にとって重要であり 今後の課題の一つである.

「要旨」近年 本邦でも母乳バンクが整備され ドナーミルクを使用することが可能となった. それにより 早産・低出生体重児の経腸栄養の管理方法が変化してきている. 本シンポジウムでは 母乳成分の基礎から最新の研究 母乳バンクの現状とドナーミルクを使用することでの栄養管理の標準化 さらには母乳強化物質に牛乳由来の成分を使用しない完全人乳栄養法を解説し 将来的なDOHad(developmental origin health and disease)の観点からの疾病予防に関する講演を行った. 本シンポジウムで取り上げた内容は 将来的には多くのNICUで早産児における栄養管理の日常診療の一部になっていくと考えられる.

「要旨」妊娠後期に母体から十分な栄養を受け取ることができなかった早産児や子宮内で低栄養環境に曝露された胎児発育不全児は 倹約型体質を獲得し 成人期に糖尿病や高脂血症などの生活習慣病に罹患しやすい. 「The first 1 000 days」は 受胎から分娩予定日までの280日間と出生後から2歳の誕生日までの720日間とを合わせた約1 000日間の母体や生後早期の児の栄養環境が 母子の後の健康状態に大きな影響を与えるという考え方である. Developmental origins of health and disease(DOHaD)学説においても 成人期の体質や特定の疾病への罹りやすさは 胎児期や生後早期の環境の影響を強く受けて決定されると考えられている. つまり この重要な期間に効率的に治療介入することによって 将来生じる様々な疾病のリスクを軽減できる可能性がある. 本総説では 特に糖尿病発症リスク軽減に着目して 早産児や胎児発育不全児のインスリン抵抗性の要因と新生児期や乳児期の栄養介入のポイントについて概説する.

「緒言」子宮内で低栄養に曝された胎児は 出生体重が減少して低出生体重となるばかりか 筋肉量が少なく脂肪を蓄積しやすい倹約型の体質を獲得する. 出生後に栄養状態が改善すると相対的な過栄養から肥満となり そこから糖尿病に罹患していくという概念(DOHaD学説)が現在定着している. 疫学調査からも 低出生体重児が将来肥満になった場合には 冠動脈疾患や2型糖尿病になりやすいことが報告されている. Small-for-gestational age(SGA)児は 胎児期の低栄養状態の代表で一般的に低出生体重児となるため 肥満や糖尿病のリスクがあると考えられている. 一方 実際の臨床の現場では 早産・低出生体重児は将来必ずしも肥満にならずとも糖尿病に罹患しやすいという特徴があり その臨床像にはやや矛盾がある.

「はじめに」成人疾病胎児起源仮説(DOHaD)は 子どもの発育期に影響する環境要因が将来の健康に影響を及ぼすことを示す理論である. この理論によれば 妊娠中の栄養不足やストレスなどが胎児の健康に長期的な影響を与える可能性がある. 特に 母親の栄養状態が重要で 妊娠前の健康促進(プレコンセプションケア)が注目されている. プレコンセプションケア DOHaD仮説に沿うと プレコンセプション期の栄養状態またそれに伴う子宮内環境悪化は子宮内の発育に影響を及ぼし 長期予後に影響を与える可能性がある. 今回プレコンセプションケアとDOHaD仮説を結びつける研究として 大規模出生コホート研究であるエコチル調査から得られた結果を報告する. 「周産期医学におけるコホート調査の重症性」疫学研究は 特定の人集団の健康に関する分布や特性 病気の発症率を調査し 因果関係を明らかにする医学研究である. わが国は 2011年から環境省が世界的大規模出生コホート研究「エコチル調査」を開始した.

「Key Points」(1)低出生体重児が将来肥満になった場合に 生活習慣病を発症しやすい(DOHaD). (2)早産・低出生体重SGA児は 顕著な肥満にならずとも2型糖尿病発症のリスクがある. (3)非肥満型2型糖尿病発症の病態メカニズムの一つとして ミトコンドリア異常や筋肉量低下に伴うインスリン抵抗性が関連している可能性がある.

背景：健康と疾病の発達的起源（Developmental Origins of Health and Disease：DOHaD）パラダイムは、2型糖尿病（T2DM）や肥満のような慢性的な健康状態を予防するための早期生活要因の重要性を強調している。妊娠中の母親の健康、幼児期の成長パターン、乳幼児への授乳習慣に関するDOHaD研究は、多くの集団で増加しているにもかかわらず、カナダのファースト・ネーションズ・コミュニティからのデータは限られている。サンディ・レイク・ファースト・ネーションとの協力のもと、このプロジェクトの目的は、ファースト・ネーションの乳幼児の出生時体重と成長パターンを生後6年間にわたり特徴づけること、そして出生時体重と成長軌道に及ぼす母親と乳幼児の社会的・行動的要因の影響を調査することであった。 方法：地域社会への告知と診療所訪問を通じて194家族を募集した。乳幼児の体長・身長と体重を1週目と2週目、1、2、6、12、18ヵ月目、2、3、4、5、6歳時に測定した。母親と乳幼児のアンケートには、健康、栄養、社会的支援に関するデータが含まれた。年齢別体重zスコア（WAZ）、年齢別身長zスコア（HAZ）、年齢別BMI zスコア（BAZ）はWHOの参照基準を用いて算出し、一般化加法モデルを用いて軌跡を解析した。一般化推定方程式およびロジスティック回帰を用いて、曝露と転帰との関連を明らかにした。 結果：WAZとBAZはWHOの平均値を上回り、6歳まで年齢とともに増加した。一般化推定式によると、WAZは年齢と正の相関があり（0.152；95％CI 0.014、0.29）、HAZは出生時体重と正の相関があり（0.155；95％CI 0.035、0.275）、BAZは養育者のBMIと正の相関があった（0.049；95％CI 0.004、0.090）。妊娠糖尿病に罹患すると、急激な体重増加（RWG）のオッズが増加した（OR：7.47、95％CI：1.68、46.22）。ほぼ70％の親が母乳育児を開始し、母乳育児の開始はWAZ（-0.18；95％CI -0.64、0.28）およびBAZ（-0.23；95％CI -0.79、0.34）の低下と緩やかに関連していた。 結論：本研究は、T2DMの病因に寄与する可能性のある早期生活因子を明らかにし、地域社会や先住民主導の予防戦略を支援するために用いることができる。

「Key Points」(1)日本人の一腎臓あたりのネフロン数は 欧米人よりも少ない. (2)在胎期間および出生体重と ネフロン数の関係性には正の相関がある. (3)DOHaD関連CKDはネフロン数寡少と出生後のsecond hitと生活習慣によって発症する. (4)産婦人科 新生児科 小児科 成人期以降にかかわる各診療科が協働し DOHaD関連CKDを議論する必要がある.

健康と疾病の発達的起源（DOHaD）は、母親の健康状態が子孫の後年における非伝染性疾病のリスクにどのように影響するかを説明するものである。しかし、臨床の場ではまだ十分に活用されていない。本研究では、医学生、産科婦人科（O&G）および小児科研修医のDOHaDに対する知識、態度、実践（KAP）を調査し、DOHaDカウンセリングに潜在する障壁を特定し、DOHaDコンセプトを臨床実践に結びつけることを目的としました。この横断的研究は、多項目のデジタル質問票を用い、5段階のリッカート尺度（1～5）で評価し、スコアが高いほどKAPが良好であることを示す。グループ間のスコアはANOVAを用いて比較された。医学生（75名，64.1％），O&G（33名，28.2％），小児科医（9名，7.7％）からなる計117名の参加者が質問票に回答した．知識編，態度編，実践編の平均得点はそれぞれ3.73（標準偏差0.82），4.27（0.59），3.03（0.52）であった．実践」セクションは，小児科医よりも産婦人科医が高いスコアを示した（平均スコア 3.17 vs. 2.16; = 0.048）。全体として，DOHaD に対する知識・態度は良好であったが，実践は不十分であった．このことから，医療従事者の教育・訓練を改善し，構造化された実施フレームワークを開発し，母子のための集学的ケアの連続性を提供することが必要である．

「低体重における慢性腎臓病発症の関係」近年のDOHaD(developmental origin of health and disease)の概念の浸透により 低体重で出生することが将来の生活習慣病 高血圧 2型糖尿病 肺機能障害 高脂血症や慢性腎疾患など)発症のリスク因子の一つであることが指摘されている. 本稿では 早産(低体重出生)と将来の慢性腎臓病(chronic kidney disease: CKD)発症の関係における基本病態を解説する. また 当科の学童期のフォローアップにおける極低出生体重児(very low birth weight infant: VLBWI)の腎機能の実情を紹介する. 「早産児における腎障害の基本病態」組織学的検索に基づく成人腎臓のネフロン数は 報告によって2倍強～10数倍と幅があり 人種や既往疾患に大きく影響されるが 要因の一つとして胎児期の環境が指摘されている. ネフロン形成は胎齢9週頃より始まり third trimesterに全体の60%が形成されるが 正期産児では 原則として出生後は新たなネフロン産生は認められないため 満期に至るまでの腎臓(ネフロン形成)に対する子宮内環境が重要である.

「抄録」【背景】小児期生活習慣病は 小児期の発育状況や出生体重 胎生期環境と強く関係し ライフスタイルもそれら疾患の発症に関与している事が明らかとなってきた(DOHaD:ドーハッド説). 生活習慣病との発症との関係性を知るためには 検診受診者の詳細な情報の調査が必要である. 【対象及び方法】小学4年生対象の血液検査を家族歴 周産期情報について 経時的変化を検討した. 家族歴 出生体重を小児メタボリック症候群(以降MetSと略す) 非アルコール性脂肪性肝疾患(以降NAFLDと略す)について比較検討した. 有意差検定はManny-Whitny U検定を使用した. 【結果】(1)出生体重別の経時的推移では 小さく生まれる児の割合が増加し 巨大児の割合は減少傾向にあった. 満期産の妊娠持続期間の短縮傾向が認められた. (2)家族歴の経時的推移では 糖尿病 高血圧両疾患で約5%増加していた. (3)疾病有無の検討では両親に糖尿病 高血圧の家族歴あるとMetS NAFLDが起こり易い. (4)出生体重と関係ではMetS NAFLDでは発症頻度に一定の傾向は認めなかった. しかし BMIが75%以上の児での出生体重毎の再度検討では出生体重が小さく 肥満となった群でNAFLDの発症頻度は上昇していた. 一方MetSにはその傾向が認められなかった. 【結論】小児生活習慣病の発症には 出生体重 家族歴及び出生後の体重増加が影響する重要な因子である事が明らかとなった. この3つの視点を考慮した小児生活病検診が重要である.

「はじめに - 早産児のDOHaDとエピジェネティクス」子宮内での環境悪化をはじめとした発育期の環境変化による影響が将来の成人後疾病の発症にかかわるとするDOHaD (Developmental Origins of Health and Disease) 学説が注目を集めている. DOHaD学説の始まりは 1980～1990年代に疫学者のBarkerが 低出生体重が成人後の冠動脈疾患発症のリスクとなることを報告したことに端を発する. 子宮内環境の悪化により 生活習慣病の発症がプログラミングされるとするBarker仮説の提唱である.

「早産児における栄養評価の意義」「子宮内や生後早期の成育環境は将来の体質や疾病リスクに大きな影響を与える」という概念 いわゆるdevelopmental origins of health and disease(DOHaD)学説が知られるようになり 早産児の生後早期の栄養環境の重要性が再認識されている. 早産児におけるNICU入院中の栄養管理が その時期の成長に多大な影響を与えることに疑いの余地はないが この時期の成長は将来の神経学的発達 さまざまな疾病は発症リスクとも密接に関わることが示されているからである. そのため 出生後から絶え間なく栄養評価を継続して行い 理想的な栄養環境を維持することが 児の長期予後改善にとって重要である. 早産児 とりわけ極低出生体重児における栄養管理の基本は 子宮外発育不全(extrauterine growth restriction:EUGR)を回避するため 生後早期から積極的に経腸栄養および静脈栄養を行う いわゆるearly aggressive nutrition(EAN)を行うことである.

「Key Points」(1)Developmental Origins of Health and Disease(DOHaD)学説とは出生前後のさまざまな環境因子 とくに栄養環境が「記憶」され 成人期における肥満症や2型糖尿病などの生活習慣病の発症および進展を規定するという学説である. (2)DOHaD学説の分子メカニズムとしてDNAメチル化を主としたエピジェネティクスが想定されている. (3)fibroblast growth factor 21(FGF21)遺伝子のDNAメチル化による「エピゲノム記憶」は将来の肥満に影響を及ぼす可能性がある. (4)乳児期のビタミンC摂取は脂質代謝関連遺伝子のDNAメチル化状態の形成に重要である.

「要旨」不良な子宮内環境により胎児発育不全 (FGR) を伴った児は将来のメタボリックシンドローム発症リスクとなることがDOHaDとして知られる. インスリン抵抗性はその重要な背景メカニズムであり 骨格筋はインスリンが作用する主要臓器である. そこで (1) 胎盤血流低下 (母体子宮動脈狭窄) (2) 妊娠期蛋白制限 (対照群の33%) によるFGRラットモデルを作成し 生後12週に経口ブドウ糖負荷試験 (OGTT) を行った後に解剖し 下肢骨格筋 (ヒラメ筋) のインスリンシグナル因子の発現について解析した. 両モデルとも出生体重はFGR群で有意に小さかったが 生後12週では対照群と同等であった. OGTTでは両モデルともFGR群で高値であり 骨格筋RT-PCR解析では FGR群において (1) ではGLUT4 (2) ではPI3Kの発現が低下していた. FGR児では 若年成人期に肥満がなくても骨格筋インスリン抵抗性を来す可能性が示された.

「はじめに」受精から生後24か月までの最初の1000日間(The first 1000 days)は 将来のNon-communicable diseases(NCDs)発症に大きく関与する重要なcritical periodである. 望ましくない胎内環境で発育した胎児が生まれて 出生後に大きく異なった環境で生活・生育すると 環境の大きなミスマッチに暴露され 代謝系等に望ましくない変化をきたし やがてNCDsを発症してゆくこととなる. 例えば 妊娠中に低栄養状態であったとき 胎児は栄養不良に耐えるようエネルギー消費を抑えて発育・出生するが その後普通食を与えられたとしても それは想定より多くの栄養を与えられることとなり 将来の肥満につながる. 一方 たとえ劣悪な胎内環境で発育しても その後適正な育児や生活習慣等の対策を行ってゆけば NCDsの発症リスクを軽減あるいは抑制することが十分可能であることが明らかになってきている(DOHaD仮説).

「はじめに」DOHaD(Developmental Origins of Health and Disease)は胎児期や新生児期の環境要因がエピジェネティクスにより将来の健康に影響を与えるという概念である. これは ライフコース・ヘルスケア すなわち 生涯を通じた健康の視点から胎児期 乳幼児期が重要な時期であることの医学的な基盤となっている. 本稿では 健康へのライフコース・アプローチの意義 筆者が関わってきた3つのコホートを中心に疫学に基盤をおいたDOHaD研究を紹介し 健康政策への実装について概説する. 「ライフコース・アプローチの考え方」持続可能な開発目標(SDGs: Sustainable Development Goals)では 非感染性疾患(NCD: Non Communicable disease)による若年死亡率を予防や治療を通じて3分の1に減少させ 精神保健および福祉を推進するとしており WHOの白書でライフコース・アプローチを用いたNCDの抑制が必要であるとしている.

「はじめに」厚生労働省が発表した2019年の人口動態統計月報年計によると 出生数は前年 (2018年) より5万3166人少ない86万5234人で 1899年の調査開始以来過去最少 合計特殊出生数は 前年比0.06ポイント低下して1.36である. わが国は超少子国家であり 将来の日本を支える子どもたちの健やかな成長は われわれ保健医療従事者がなんとしても守らなければならない最重要課題である. 昨今 学術領域で子どもの健康は 「将来の生活習慣病の発症リスクは 母親の子宮内環境や乳児期の環境に影響される (developmental origins of health and disease : DOHaD) の仮説」が注目されており 母親の妊娠前からの健康管理 いわゆるプレコンセプションケアが重要である.

「Summary」●子宮内や生後早期の成育環境は将来の疾病リスクに影響を与える (DOHaD学説) . ●SGA児がもつ倹約表現型の本質は 成長のポテンシャル低下と筋肉量減少に伴う基礎代謝の減少にある. ●SGA児がもつ将来の疾病リスクは 低身長 発達の問題 代謝合併症 慢性腎臓病など多岐に及ぶ. ●SGA児はNICU退院後も様々な疾病リスクを配慮した長期間のフォローアップが必要である. ●SGA児では学童期以降に血液検査 尿検査 血圧測定の実施を考慮する.