てんかんを有する小児を介護する者におけるQOLの低下と負担の増加が明らか

　てんかんを有する小児、および親などその介護者に対し調査を行ったところ、「障害の存在」が、子および親の生活の質（QOL）をも低下させ、また介護者の負担を増加させていることが、「Epilepsy & Behavior」に1月2日掲載された研究で明らかになった。

　大阪市立総合医療センターの岡崎伸氏らは、2023年3月から2023年5月の間に実施された横断的なオンライン調査の二次解析を行い、てんかんを有する小児（18歳未満）とその介護者のQOLを評価した。対象は、てんかんと診断された小児1,147人（女児60.2％）、およびその介護者1,147人（18歳超、両親99.7％、女性87.4％）であった。

　小児のQOLは、小児てんかんにおけるQOL評価尺度日本語版の短縮版（QOLCE-Js52）の日常生活サブセットを用いて評価した（0〜100点、スコアが低いほどQOLが低い）。その結果、平均（標準偏差〔SD〕）は68.3（14.2）点であった。介護者のQOLは、Short Form-8（SF-8）の身体的コンポーネントサマリー（PCS）と精神的コンポーネントサマリー（MCS）を用いて評価した（PCSスコアもMCSスコアも、50点以下なら2017年の日本の一般集団の平均より低い）。その結果、PCSとMCSの平均（SD）はそれぞれ46.5（4.5）点と43.7（5.1）点で、いずれも一般集団より有意に低かった（P＜0.001、Welchのt検定）。介護者の負担は、Zarit介護負担尺度日本語版の短縮版（J-ZBI_8）を用いて評価した（0〜32点、スコアが高いほど負担が大きい）。その結果、平均（SD）は4.9（7.1）点で、13点以上の介護者は13.2％（13～16点5.4％、17点以上7.8％）を占めたが、これは抑うつ状態である可能性を示すものである。