2023年にはCOVID-19に罹患した小児の1.4％がlong COVIDを有する

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）後の罹患後症状（post-COVID condition；PCC、long COVIDともいう）は、依然として小児に影響を及ぼしており、現在PCCを有している児の80％に何らかの活動制限が生じていることが、「JAMA Pediatrics」に2月3日掲載された論文で明らかにされた。

　米疾病対策センター（CDC）のNicole D. Ford氏らは、2023年の米国国民健康面接調査（National Health Interview Survey；NHIS）のデータを用いて、米国の0～17歳の小児における過去および現在のPCC有病率と、現在PCCを有している児の活動制限についての評価を行った。対象児の親にインタビューを実施し、児のCOVID-19罹患歴について尋ね、罹患歴のある児については、罹患前にはなかった3カ月以上続く症状（PCC）の経験の有無を確認した。PCCを経験したことがある児を「PCC経験あり」とし、その中で現在も症状を有している場合を「現在PCCあり」とした。さらに、PCCを現在も有している児については、親に、COVID-19罹患前と比べ、日常生活における活動制限が「全くない」「少しある」「大いにある」のいずれかを答えさせた。PCCの有病率は、Clopper-Pearson法を用いた95％信頼区間（CI）で推定した。また、ペアワイズ検定および線形トレンド検定を用いて、社会人口統計学的要因別にPCC有病率の差を検討した。